コンタクトレンズ代金は医療費控除に含めることができるの?

コンタクトレンズの医療費控除について解説

このページは、コンタクトレンズの購入費用は医療費控除の対象になるのかどうかについて解説しています。

 

コンタクトレンズ費用の医療費控除について

近視や遠視でコンタクトレンズを購入した費用は医療費控除の対象になりません。
しかし、治療の一環として眼科医の処方せんによって作った眼鏡やコンタクトレンズは医療費控除の対象になります。

 

治療の一環として該当する目の疾患としては、白内障、緑内障、斜視、弱視などがあります。
また、オルソケラトロジー治療という角膜矯正療法がありますが、これらは、近視などの角膜の屈折異常を特殊なコンタクトレンズを装用することで、屈折率を正常化させて視力の回復をさせるものですので、治療となるため医療費控除の対象になります。

 

 

 

眼鏡やコンタクトレンズにも年間10万円の壁がある

医療費控除を受けるには、医療費が年間10万円を超えた分に対してという条件があります。
ですから、治療の一環として眼鏡やコンタクトレンズを購入した費用が医療費控除の対象になったとしても、10万円を超えないと医療費控除が使えないということになってしまいます。

 

ただし総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等5%の金額となっています。ですから、総所得金額等が200万円未満の人は、医療費が10万円を超えていなくても申告はできます。

 

たとえば、眼科医に支払った医療費が15万円、眼鏡(コンタクトレンズ)の代金5万円、交通費1万円といった場合には、合計21万円になります。ここから10万円を差引いた11万円が医療費控除の対象になってきます。※交通費についてはマイカーでのガソリン代や駐車場代は含めることができません。

 

ですので、所得税率が10%の方は、11,000円が還付され、20%の方は22,000円が還付されてきます。

 

 

 

コンタクトレンズの医療費控除まとめ

コンタクトレンズの医療費控除については、近眼や遠視等で購入した費用は医療費控除の対象になりません。
ですが、治療の一環として眼科医の処方せんにより作った眼鏡やコンタクトレンズは医療費控除の対象になってきます。
また、その医療費控除の含めることができるものは、眼科医に支払った医療費や薬代、電車賃やバス賃の交通費などになります。
以上、「コンタクトレンズ代金は医療費控除に含めることができるの?」についての記事でした。

 

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医療費控除の確定申告については医療費控除の確定申告はどうすればいいの?をご覧ください。

 

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